APS（生産スケジューラ）とはどんなシステム？特徴・メリットについて
ERP（Enterprise Resource Planning）は「企業資源計画」の略で、企業資源(ヒト・モノ・カネ)を最適に分配し、管理・運用し、利益の最大化を図るためのIT基盤です。
各領域ごとに別々に構築されていたシステムを統合し、相互で参照・利用できるようにしたもので、他領域の作業をリアルタイムで確認できます。
ERPのカバーできる領域は「販売・生産・購買・在庫・会計・人事等」と、とても幅広いです。
その中でも今回は「生産管理領域」の計画系ツール「APS」について詳細を解説します。
APSとはどんなシステム？
APSとは「Advanced Planning and Scheduling」の略称で、日本語では「生産スケジューラ」と呼ばれています。
APSは製造業で使われている情報システムの一種で、生産計画や製造スケジュールを管理してくれる仕組みです。受注→購買→生産→出荷に至るまでの製造スケジュールの管理を製造ライン稼働率を考慮しながら、最適な生産計画を策定・実行してくれる優れものです。
APSを導入することで、「リードタイムの短縮」「在庫削減」「投資効率の向上」などのメリットが見込めます。
製造資源を管理するMRP・生産能力まで考慮するAPS
従来は、計画系のツールとしてMRP（製造資源計画/Manufacturing Resource Planning）が使用されてきました。
MRPは納期に対してBOM（部品表/Bills of Materials）をもとに、「いつまでに生産・購買すれば資材所要量が足りるか」の計算に加えて、資源（生産設備や人）の空き状況、資材といった企業の製造資源全体を管理の対象として計画を立案します。
しかし、MRPで生産計画を立てた場合、”資源は無限の生産能力を持つこと”を前提に立案されるため、実現不可能なスケジューリングとなってしまうことが多々あります。
その対策として、別途、工程スケジューラ等を導入する場合があります。
なぜなら工程平準化スケジュールや能力計画を補うためです。
しかし、その場合だと工程スケジューラの計算結果は”MRPを前提とした納期”へ勝手に変更されてしまうため、製造指図の納期や、部品の要求納期の整合性が取れなくなります。
従って、計算結果を再度MRPへ戻して→計算し直すなど、煩雑で面倒な作業が必要となってしまいます。
APSは資材所要量の計算、製造スケジュール管理、製造ライン稼働率（資源の能力）を生産日程ごとに適用しながら最適な生産計画を策定・実行するものです。
受注オーダ、資材、生産能力を同期させスケジューリングを実施するため、より現実的で精度の高い結果を出すことができるのが特徴です。
MRPからAPS切り替えた場合のメリット4点
APSを導入すると、工程同士が密に連携（シンクロ）するようになります。
これによって、リードタイム短縮や在庫削減、投資効率の向上などのメリットがあります。
ここからは、MRPからAPSへ切り替えた場合の具体的なメリット（良い点）について、4つご紹介いたします。
１）制約条件に考慮したスケジューリングができる
生産スケジューリングには多数の制約条件が存在します。
例えば治工具・金型の数、温度の制約や連続的な作業の実施（複数日にまたがったスケジュール）、作業員の不足などです。
APSは標準リードタイムと標準能力の設定だけでは計画が困難な生産環境においても、精度の高いスケジューリングを行います。
２）生産効率の視点から最適化できる
MRPは代替部品や代替工程が複数存在する場合、どちらを選ぶかの判断を自動化できません。
例えば段取り替え作業に順序依存性がある場合でも、順序づけて作業をするなどの工夫ができないのです。
一方、APSは段取り時間が最小になるように並べることができます。
例えば、塗装工程で色の薄いもの→濃いものへ並べるなどの最適化ができます。
３）工程レベルで納期回答ができる
MRPでも製品レベルの納期回答はできます。
しかし、特急オーダーや急な納期変更、資材の遅延などに対しては、製造工程レベルで納期を確認しなければなりません。
一方、APSでは個別ロット（販売オーダー）と生産オーダー・手持ち在庫の対応関係が保存できるため、工程レベルで正確な納期回答ができます。
４）計画サイクルが短縮できる
昨今の急速な市場環境の変化によって、製造業の現場では短いスパンで計画を回していくことが求められます。
MRPは計画立案の時間が長くかかりがちです。MRP⇔工程スケジューラの手戻りによって、計画立案から確定までに3～4日かかってしまう場合があります。
一方、APSではこの2つの処理を1度で実施するため計画サイクルが短縮できるのです。
さいごに
企業内に分散しがちなデータを一元管理し、基幹業務を支えるERPは、今や企業規模を問わず必要とされるビジネスツールとなりつつあります。
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